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大阪で現代の生殖医療の問題点を討議する職員研修会行いました

[2018.10.21]

10月19日及び20日の一泊二日で全職員が参加して大阪で研修会を実施しました。

10月20日は早朝6時30分からホテルの会場で大阪の男性不妊専門医の草分けでおられる増田裕先生においでいただきモーニングカンファレンスを実施しました。

カンファレンスでは先日のNHK9月18日で放映されたクローズアップ現代:精子クライシスで、日本生殖医学会元理事長で慶応大学産婦人科学教室の前教授でおられる吉村泰典先生が、日本の体外受精が商業主義に陥りつつあるとともに世界で最低の妊娠率である現状を述べられた点につき、男性不妊専門医の立場から当院のスタッフとともに活発な議論となりました。そのディスカッションから問題点を整理すると以下となります。

1:世界で最も人口当たりの体外受精施設数が多い日本では、男性不妊外来を設置している体外受精施設(アートクリニック)は男性不妊外来を持たない体外受精施設に対して差別化するための手段として泌尿器科専門医を用いている傾向がある。そのため体外受精施設(アートクリニック)では男性不妊外来を設置していてもカップルの全ての男性に泌尿器科専門医への受診を勧めているわけではない。

2:したがって精液検査が正常値であっても男性側に治療が必要なケースは多々あるにもかかわらず、人工授精をしても妊娠できず、原因不明として体外受精に誘導されている傾向が否めない。

3:また精液所見が不良であると直ちに体外受精が勧められ、素直に従わない患者だけが男性不妊外来に横流しにされる傾向があり、そのため本来男性の治療で自然妊娠可能なケースまで体外受精に誘導されている傾向が否めない。

4:体外受精施設(アートクリニック)では、最新のWHOの基準に従わずして精液検査の基準値が大幅に改ざんされ、そのため本来正常値である男性まで乏精子症、精子無力症、精子奇形症と診断されて体外受精に誘導されていることがしばしばある。

こうした問題点をあえて提起することにより、男性不妊専門医(泌尿器科医)は特定の体外受精施設(アートクリニック)の利益につながるような診療をすることなく、独立した立場で診療を行うべきという結論に達しました。

 

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